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40代の生命保険の見直しは何から?入りっぱなしの保険を整える5ステップ
20代や30代のころに入った保険、そのまま何年も見ていない。毎月いくら払っているのかも、正直よく覚えていない。40代の会社員には、こういう人がかなり多いと思います。私もそうでした。
見直したほうがいいのは分かってるけど、何から手をつければいいのか…。
やることは5つだけです。しかも最初の一歩は「保険証券を集める」だけ。順番に見ていきましょう。
- 統計の数字は、生命保険文化センターなどが公表しているものです(出典は記事の最後にまとめています)。
- この記事は一般的な考え方の紹介です。特定の保険をすすめるものではありません。
この記事の結論
- 40代は、子どもの成長・住宅ローン・保険の更新が重なる見直しのベストタイミング
- 手順は、①証券を集める ②公的保障を知る ③必要な保障額を出す ④今の保険と比べる ⑤プロに確認する
- 死亡保障は、子どもが大きくなるほど必要な額が減っていく。入ったときのままだと、払いすぎになりやすい
- 自分で計算しきれない部分は、無料相談で数字を出してもらい、その場では決めない
40代が保険を見直したほうがいい理由
40代は、保険を見直すのにちょうどいい時期です。理由は3つあります。
- 家族の状況が、入ったときと変わっている:子どもが生まれた、大きくなった、家を買った。必要な保障は、家族の形で大きく変わります
- 保険の「更新」が近づく:10年ごとなどに更新するタイプの保険は、更新のたびに保険料が上がります。40代・50代の更新は、上がり幅が大きくなりがちです
- 老後の準備にお金を回したい:老後資金やiDeCo・NISAに回すお金をつくるには、払いすぎている固定費を減らすのが近道です
えっ、更新すると保険料が上がるの? 同じ保障なのに?
そうなんです。更新のときの年齢で保険料を計算し直すので、同じ保障でも高くなります。保険証券に「更新」と書いてあったら要チェックです。
みんな、いくら払っている?
生命保険文化センターの2024年度の調査によると、2人以上の世帯が1年間に払っている生命保険料(個人年金保険を含む)は、平均で約35.3万円。月にすると約2.9万円です。
ただし、いちばん多かったのは「年12万〜24万円未満」(月1万〜2万円)の世帯でした。平均は、保険料が高い世帯に引っぱられて高めに出ています。平均より多いか少ないかより、「自分の家に必要な保障に合っているか」が大事です。
ちなみに、世帯主が入っている死亡保険の金額は、平均で約1,260万円。ここ20年以上、少しずつ下がり続けています。国の保障や共働きを前提に、「入りすぎない」人が増えているのかもしれません。
見直しの5ステップ
ステップ1:保険証券を全部集める
家にある保険証券を、全部テーブルに並べます。見つからなければ、保険会社のマイページか、毎年秋ごろに届く「ご契約内容のお知らせ」でも大丈夫です。会社の団体保険や、住宅ローンの団信(団体信用生命保険)も忘れずに。
並べたら、保険ごとに次の4つをメモします。
- 何の保険か(死亡・医療・がん・学資・個人年金など)
- 保障の金額(死亡したら◯◯万円、入院1日◯◯円など)
- 毎月の保険料と、いつまで払うか
- 「更新型」か「終身」か(更新型なら、次の更新はいつか)
たかろーのメモ:これだけで「同じような医療保険に2つ入っていた」なんてことが見つかることもあります。一覧にするだけで、見直しの半分は終わったようなものです。
ステップ2:国や会社の保障(公的保障)を知る
国の保障って言われても…。そんなに頼りになるの?
意外と手厚いんです。ここを知らないまま民間の保険に入ると、保障がダブって払いすぎになりがちです。
会社員なら、たとえば次のような保障がすでにあります。
| もしものとき | 国や会社の保障 |
|---|---|
| 亡くなったとき | 遺族年金(子どもがいれば遺族基礎年金+遺族厚生年金)、会社の死亡退職金や弔慰金 |
| 病気やケガで入院 | 高額療養費制度(1か月の医療費の自己負担に上限がある) |
| 働けなくなったとき | 傷病手当金(給料の約3分の2が最長1年6か月)、障害年金 |
遺族年金の見込み額は、ねんきん定期便やねんきんネットで調べられます。会社の死亡退職金や団体保険は、就業規則や福利厚生の案内に書いてあります。なお、遺族厚生年金は2028年4月から一部のしくみが変わる予定です(子どものいない若い世代が中心です)。
ステップ3:必要な保障額を出す
次の章でくわしく説明します。ざっくり言うと、「家族がこれから必要なお金」から「入ってくるお金」を引いた、足りない分が、民間の保険で備えるべき額です。
ステップ4:今の保険と比べる
ステップ1の一覧と、ステップ3の必要な額を比べます。多すぎる保障は減らし、足りない保障は足す。重なっている保険は、どちらかにまとめます。
ステップ5:プロに確認してもらう
解約や乗り換えは、やり直しがききません。決める前に、FPなどのプロに数字を確認してもらうと安心です。相談先は、記事の後半で紹介します。
必要な保障額の考え方
死亡保障の必要額は、次のように考えます。
ポイントは、住宅ローンの団信です。世帯主が亡くなると、団信でローンの残りがなくなるので、住居費は大きく減ります。家を買ったのに保険をそのままにしている人は、死亡保障が多すぎる可能性があります。
教育費は、子どもの人数と進学先で大きく変わります。計算が難しいところなので、ここは無料相談でライフプラン表(将来のお金の流れの表)を作ってもらうのがおすすめです。
死亡保障は「年々減っていく」
もうひとつ大事なのが、必要な死亡保障は、子どもが大きくなるにつれて減っていくということです。子どもが小さいうちは、これからかかる生活費や教育費が多い。子どもが独立に近づくほど、残りの必要なお金は減っていきます。
ずっと同じ金額の保険に入ったままだと、後になるほど「必要以上の保障」にお金を払うことになります。見直しのときは、年々保障が減っていく「収入保障保険」のようなタイプも選択肢になります。保険料が安めになりやすいのが特徴です。
見直しでやりがちな失敗
- 新しい保険の審査が通る前に、今の保険を解約する:40代は健康診断で引っかかることも増えます。新しい保険の契約が成立してから解約するのが鉄則
- 貯蓄型の保険を、損得を確かめずに解約する:途中で解約すると、払った額より戻るお金が少ないことがあります。解約返戻金の額を必ず確認する
- 保険料の安さだけで選ぶ:保障が足りなくなったら意味がありません。ステップ3の必要な額を下回らないように
- その場の勢いで乗り換える:「今月中なら」と言われても、急ぐ理由はありません。持ち帰って考えましょう(保険相談の断り方)
自分で出せない数字は、無料相談で
遺族年金に教育費に団信…。全部自分で計算するのは、正直きびしいな。
私もそうでした。ステップ1の一覧を作ったら、そこから先はプロに数字を出してもらうのが早いです。
FPの無料相談なら、保険証券を見せるだけで、公的保障も含めた必要な保障額を計算してくれます。相談の前に、保険証券(スマホの写真でもOK)、ねんきん定期便、源泉徴収票を用意しておくと話が早く進みます。
悩み別に選ぶなら、次の3つが使いやすいです。
| 悩み | おすすめ | 特徴 |
|---|---|---|
| 保険の見直しを中心に、家計もまとめて | 保険のトータルプロフェッショナル | 基準を満たしたFPを紹介。複数社から組み合わせて提案 |
| 売り込みが心配、中立に見てほしい | FPの窓口 | 保険を売らない立場のFP。家族がいる25〜59歳が対象 |
| 保険と一緒に老後資金も相談したい | ガーデン | 自宅かオンラインで相談。NISA・iDeCoも相談できる |
無料相談は、保険に加入したときの手数料で成り立っているので、提案はある前提で考えておきましょう。その場では決めずに持ち帰れば大丈夫です。実際に相談に行った体験は保険の無料相談はしつこい?に書いています。
よくある質問
- 40代で保険料は月いくらくらいが目安ですか?
- 2024年度の調査では、2人以上の世帯の平均は月約2.9万円、いちばん多いのは月1万〜2万円の世帯でした。ただ、必要な保障は家族構成で大きく変わるので、平均より「必要な保障額に合っているか」で判断してください。
- 会社の団体保険だけで足りますか?
- 人によっては足ります。ただし、団体保険は退職すると続けられないことが多いです。転職や早期退職を考えているなら、その後の保障も含めて考えておきましょう。
- 医療保険はいりますか?
- 高額療養費制度があるので、医療費の自己負担には上限があります。貯金で入院費をまかなえるなら、手厚い医療保険はいらないという考え方もあります。差額ベッド代や、入院中の収入減をどう考えるかで決めましょう。
- 見直しはどのくらいの頻度ですればいいですか?
- 子どもの誕生や進学、家の購入、転職など、家族やお金の状況が変わったときが目安です。何もなくても、保険の更新の前には一度確認しましょう。
まとめ
40代の保険の見直しは、①証券を集める ②公的保障を知る ③必要な保障額を出す ④今の保険と比べる ⑤プロに確認するの5ステップです。死亡保障は子どもの成長とともに必要な額が減っていくので、入ったときのままだと払いすぎになりがちです。
なるほど! まずは今週末、保険証券を全部集めるところからやってみるよ。
それで十分です。一覧ができたら、見直しの半分は終わったようなものですよ。
参考にした情報
※数字や制度は2026年11月時点で調べたものです。この記事は一般的な情報で、個別の保険の判断はご自身で、または専門家に相談して行ってください。